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英語塾の費用相場はいくら？

英語塾を検討するとき、まず気になるのが「費用」ではないでしょうか。英語塾の費用は、授業形式や学年、通塾回数によって大きく異なり、月謝だけを見て決めると、後から講習費や教材費がかさんで想定より高くなることもあります。

このページでは、公的な調査データをもとに英語塾にかかる費用の目安と内訳、費用を抑えるコツ、契約時の注意点について解説します。

データで見る学習塾費用の目安

文部科学省が実施している「子供の学習費調査」では、学習塾費・家庭教師費・通信教育費などを含む「補助学習費」の年間平均額が公表されています。英語塾に限った数値ではありませんが、家庭が塾や家庭学習にどの程度の費用をかけているかの目安になります。

学校種	公立	私立
小学校	約10.1万円	約49.2万円
中学校	約23.7万円	約37.2万円
高等学校（全日制）	約17.2万円	約20.2万円

※参照元：文部科学省「令和5年度子供の学習費調査の結果について」（https://www.mext.go.jp/content/20241225-mxt_chousa01_000039333_1.pdf）
※補助学習費（年額）の平均。学習塾費のほか家庭教師費・通信教育費・家庭内学習費などを含みます。

公立中学校の補助学習費が最も高くなっているのは、高校受験に向けて塾に通う生徒が増えるためと考えられます。複数教科を扱う総合塾に比べ、英語だけに絞って通う英語専門塾なら、費用を抑えながら苦手教科を集中的に対策できるのもメリットです。

英語塾の費用の内訳

英語塾にかかる費用は、主に次のような項目で構成されています。入塾前に「年間でいくらかかるのか」を確認しておきましょう。

費用項目	内容
入塾金	入塾時に一度だけ支払う費用。キャンペーンで無料・割引になる塾もあります。
月謝（授業料）	毎月支払う授業の費用。授業形式・学年・週の通塾回数で変わります。
教材費	テキストや問題集の費用。年度初めにまとめて請求されることが多いです。
季節講習費	春期・夏期・冬期講習の費用。受験学年は講座数が増え、高額になりやすい項目です。
模試・テスト代	塾内テストや外部模試の受験料。
設備費・管理費	教室の維持費や冷暖房費、システム利用料など。月謝とは別に毎月かかる場合があります。

特に見落としがちなのが季節講習費です。夏期講習は期間が長く講座数も多いため、月謝の数か月分に相当する金額になるケースもあるので、入塾前に年間スケジュールと合わせて確認しておくと安心です。

授業形式で変わる英語塾の費用

集団指導

1人の講師が複数の生徒をまとめて指導する形式です。講師1人あたりの生徒数が多い分、月謝は比較的抑えられる傾向にあります。一方で、授業は決まったカリキュラムで進むため、苦手を抱えたままだと置いていかれることもあります。

個別指導

講師1人に対して生徒1～3人程度で指導する形式です。生徒の理解度に合わせて進められる反面、集団指導に比べて月謝は高くなる傾向があります。「講師1人に生徒1人」の完全マンツーマンか、「1対2」「1対3」かによっても料金が変わるため、指導人数もあわせて確認しましょう。

当サイト掲載の英語塾の月謝例

当サイトで紹介している英語専門塾の例では、次のような月謝が公式HPに掲載されていました（2023年1月23日時点、編集チーム調べ）。

塾名	対象・条件	月謝
東京英語塾	中学生／個別指導・90分授業×月4回	12,960円（税不明）
アチーブ英語塾	高校生／個別指導・85分授業×月4回	18,000円（税込）

料金は変更されている可能性があるため、最新の情報は各塾の公式HPでご確認ください。

学年によって英語塾の費用は変わる

多くの英語塾では、学年が上がるにつれて授業時間や学習内容が増えるため、月謝も高くなるのが一般的です。特に次の時期は費用が増えやすいので、早めに予算を立てておきましょう。

• 中学3年生：高校受験に向けた講習・模試・志望校対策講座が増える
• 高校3年生：大学受験に向けた講習や志望校別対策が増える
• 英検の受験前：対策講座を追加受講する場合、別途費用がかかる

英語塾の費用を抑えるコツ

目的を絞って英語だけ通う

苦手なのが英語だけなら、5教科を扱う総合塾ではなく英語専門塾を選ぶことで、必要な指導だけにお金をかけられます。

季節講習は必要な講座だけ選ぶ

季節講習は、塾から提案された講座をすべて受ける必要はありません。子どもの苦手分野や目標に照らして、本当に必要な講座だけを選びましょう。

入塾キャンペーンや兄弟割引を活用する

入塾金無料や初月の月謝割引、兄弟姉妹で通う場合の割引を用意している塾もあります。入塾時期を検討する際に確認してみましょう。

体験授業で「費用に見合うか」を見極める

料金の安さだけで選ぶと、子どもに合わず結局すぐに辞めてしまい、かえって無駄な出費になることもあります。体験授業で指導内容や子どもとの相性を確かめたうえで判断することが大切です。

契約前に知っておきたい解約のルール

学習塾のうち、契約期間が2か月を超え、かつ契約金額が5万円を超えるものは、特定商取引法の「特定継続的役務提供」に該当します。この場合、法定書面を受け取ってから8日以内であればクーリング・オフが可能です。

また、期間中に中途解約する場合も、役務開始後の解約手数料は「2万円または1か月分の授業料相当額のいずれか低い額」が上限と定められています。契約書の内容や解約時の返金ルールは、入塾前に必ず確認しておきましょう。

※参照元：岡山県「特定継続的役務提供」（https://www.pref.okayama.jp/site/syohi/mame-advice-tokkuteikeizoku.html）

費用だけでなく「目的に合うか」で英語塾を選ぼう

英語塾の費用は、授業形式・学年・通塾回数によって大きく変わります。月謝だけでなく、入塾金や講習費を含めた年間総額で比較し、目的に合った塾を選ぶことが、結果的に費用対効果の高い塾選びにつながります。